家を建て替えるときに、一体どんな項目があって、どのくらいの費用がかかるかわからない方も多いのではないでしょうか？
家の建て替えをするには、一般的にとてもお金のかかるものです。高額なあまり断念する方もいらっしゃることでしょう。
しかし、1,000万円で家の建て替えができるとしたら、断念していた方も家の建て替えを前向きに考えられることもあるでしょう。
この記事では、家の建て替え費用は1,000万円でできるかをはじめ、1,000万円でできる家の建て替え費用の内訳や費用1,000万円で可能な家の建て替え事例、1000万円でできる？家を壊して（解体）建て替えるための費用について詳しくご紹介いたします。
家の建て替え費用は1000万円でできる？
家の建て替え費用には、一体どんな項目があり、どの項目にどのくらいの費用がかかるのかはあまり知られてはいません。
ここでは、「家の建て替え費用は1,000万円あれば可能なのか？」また、家の建て替え費用の内訳はどのようになっているのかについて詳しく解説いたします。
以下の表は、家の建て替え費用とその内訳です。
【家の建て替えの内訳とその費用一覧】
| 家の建て替えの内訳 | 家の建て替えの費用 |
| 建物の解体費用 | 1坪：3～6万円
※30坪の場合：90～180万円 ※40坪の場合：120～240万円 ※50坪の場合：150～300万円 |
| 地盤調査費用 | 5～30万円 |
| 不動産取得税 | 標準税率本則4％
＜税率の特例＞住宅及び土地3％ （R6.3.31まで）※1 ただし、1,200万円は控除される |
| 登録免許税 | 軽減税率：1,000分の1※2 |
| 印紙代 | 1万円程度 |
| 引っ越し費用 | 14～20万円
※仮住まいへの引っ越しと新居への引っ越しの2回分 |
| 仮住まいの費用（敷金） | 24～40万円
※家賃の2ヵ月分 |
| 仮住まいの費用（礼金） | 12～20万円
※家賃の1ヵ月分 |
| 仮住まいの仲介手数料 | 12～20万円
※家賃の1ヵ月分 |
| 仮住まいの費用（家賃） | 72～120万円
※家賃6ヵ月分の場合 |
| 仮住まいの火災保険料 | 1万円 |
| 建て替え工事 | 1坪：30～120万
※30坪の場合：900～3,600万円 ※40坪の場合：1,200～4,800万円 ※50坪の場合：1,500～6,000万円 |
※1 総務省ホームページ「政策＞地方行財政＞地方税制度 ＞不動産取得税」より引用
※2 国税庁ホームページ「No.7191 登録免許税の税額表」より引用
仮住まいは賃貸マンションを借りた場合の費用です。マンスリーマンションやホテル暮らしの場合は、金額が変動します。
マンスリーマンションやホテル暮らしの場合は、賃貸マンションよりも割高になってしまうことが多いため、ここでは仮住まいを賃貸マンションと仮定しています。
このように、基本的に家の建て替えには、1,151～6,791万円がかかるため、1,000万円では難しいことがわかります。
ですが、1,000万円でも可能な家の建て替えも可能です。「1,000万円でできる家の建て替えの費用と内訳」で1,000万円でも可能な家の建て替えについては後述いたしますが、このほか、別途かかる可能性がある費用についても紹介いたします。
このほか、別途かかる可能性がある費用は以下の通りです。
【家の建て替えに必要になる可能性があるものの内訳とその費用一覧】
| 家の建て替えの内訳 | 家の建て替えの費用 |
| 地盤改良 | 50～100万円 |
| トランクルーム | 6,000～180,000円
※6ヵ月分 |
別途かかる費用のうち、地盤改良の費用は地盤改良が必要であると判断された場合にのみかかります。
トランクルームの費用は、荷物を仮住まいに持っていけなかった荷物などがあった場合にかかります。
1000万円でできる家の建て替え費用の内訳
家の建て替えの内訳と費用は、「家の建て替え費用は1000万円でできる？」でも前述した通りです。ですが、各内訳を見直していくことで、家の建て替えは1,000万円で可能になります。
ここでは、1,000万円でできる家の建て替え費用の内訳について、詳しくご紹介いたします。
以下は、1,000万円でできる家の建て替えの内訳とその費用を表にしたものです。
【1,000万円でできる家の建て替えの内訳とその費用一覧】
| 家の建て替えの内訳 | 家の建て替えの費用 |
| 建物の解体費用 | 1坪：3～6万円
※30坪の場合：90～180万円 ※40坪の場合：120～240万円 ※50坪の場合：150～300万円 |
| 地盤調査費用 | 5～30万円 |
| 不動産取得税 | 標準税率本則4％
＜税率の特例＞住宅及び土地3％ （R6.3.31まで）※1 ただし、1,200万円は控除される |
| 登録免許税 | 軽減税率：1,000分の1※2 |
| 印紙代 | 1万円程度 |
| 引っ越し費用 | 14～20万円
※仮住まいへの引っ越しと新居への引っ越しの2回分 |
| 仮住まいの費用（敷金） | 0～24万円
※家賃の0～2ヵ月分 ※0円の場合は実家に身を寄せた場合 |
| 仮住まいの費用（礼金） | 0～12万円
※家賃の0～1ヵ月分 ※0円の場合は実家に身を寄せた場合 |
| 仮住まいの仲介手数料 | 6万円
※家賃の0.5ヵ月分 ※0円の場合は実家に身を寄せた場合 |
| 仮住まいの費用（家賃） | 0～72万円
※家賃6ヵ月分の場合 ※0円の場合は実家に身を寄せた場合 |
| 仮住まいの火災保険料 | 0～1万円
※0円の場合は実家に身を寄せた場合 |
| 建て替え工事 | 600～800万円程度 |
※1 総務省ホームページ「政策＞地方行財政＞地方税制度 ＞不動産取得税」より引用
※2 国税庁ホームページ「No.7191 登録免許税の税額表」より引用
仮住まいに賃貸物件を借りずに実家に居候する場合、荷物や家具などをトランクルームに入れなければならないため、以下の費用がかかります。
| トランクルーム | 6,000～180,000円
※6ヵ月分 |
このように、1,000万円で家の建て替えをするには、さまざまな項目の費用をカットする必要があります。
そうすることにより、一番安く見積もった場合には747万円で済みます。
もちろん、引っ越し代が時期によって異なる場合や、仮住まいが賃貸物件になってしまう場合には、100万円程度プラスにはなってしまいますが、それでも1,000万円以内に収めることが可能です。
これは建て替え工事にかかる費用が通常よりも抑えられているからに他なりません。
では、なぜ、このようにさまざまな費用がコストカットできるのでしょうか？
それぞれの項目において、なぜコストカットが可能であるかについて、詳しく見ていきましょう。
解体費用
解体費用は、坪単価が決まっているものであるため、大きくコストカットすることが難しい項目です。
解体する建物がどんな建材で建てられているかによって、坪単価は変動します。
解体する建物によって、坪単価の相場は決まっているため、解体費用をコストカットするのであれば、さまざまな解体業者から見積もりを取って、できる限り、安く請け負ってくれる解体業者に依頼するしかありません。
解体業者への見積もりは、一括で見積もりを取れるサイトを利用したり、気になる解体業者に見積もりを依頼したりする方法があります。
基本的には、相見積もりを取り、その中から安くて信頼できる解体業者に依頼することになりますが、相見積もりを拒否している解体業者もあるため、注意が必要です。
地盤調査費用
地盤調査費用は、地盤調査方法によって費用が異なります。
地盤調査には、「スウェーデン式サウンディング試験」と「ボーリング調査」の2種類があります。
ボーリング調査よりもスウェーデン式サウンディング試験の方が安価であるため、1,000万円で家の建て替えを行いたい場合には、スウェーデン式サウンディング試験で実施するとよいでしょう。
不動産取得税
不動産取得税は、建て替えた家が1,200万円以内であれば控除されます。
1,000万円で家を建て替える場合には、建物に1,200万円以上かかることはないため、不動産祝都税が控除されかかりません。
登録免許税
登録免許税はおよそ20万円程度かかるとされています。
登録免許税はコストカットができない項目です。
印紙代
印紙代は、国税庁ホームページ「法令等＞質疑応答事例＞印紙税＞建設工事請負契約書の印紙税の軽減措置」で、以下のように定められています。
| 契約金額 | 本則税率 | 軽減税率※1 |
| 100万円を超え 200万円以下のもの | 400円 | 200円 |
| 200万円を超え 300万円以下のもの | 1千円 | 500円 |
| 300万円を超え 500万円以下のもの | 2千円 | 1千円 |
| 500万円を超え１千万円以下のもの | 1万円 | 5千円 |
国税庁ホームページ「法令等＞質疑応答事例＞印紙税＞建設工事請負契約書の印紙税の軽減措置」より引用
※1 軽減措置の対象となる契約書は、請負に関する契約書（建設工事の請負に係る契約に基づき作成されるものに限られます。）のうち、記載金額が100万円を超えるもので、平成26年4月1日から令和6年3月31日までの間に作成されるものになります。
1,000万円を超えている契約金額についても「建設工事請負契約書の印紙税の軽減措置」に記載がありますが、ここでは、1,000万円以下の印紙代についてご紹介しています。
印紙代はこのように金額が決まっているため、コストカットができない項目です。
引っ越し費用
引っ越し費用は、今住んでいる建て替え前の家から仮住まいへの引っ越しと、仮住まいから建て替えた家への引っ越しの2回があります。
表に記載している引っ越し費用は2回分ではありますが、繁忙期なのか繁忙期外なのかによっても引っ越しの費用は変わってきます。
可能であれば繁忙期外に引っ越しができるように建て替えのスケジュールを立てるとよいでしょう。
また、人からの紹介や以前利用したことがある引っ越し会社を再度利用することで割引を受けられることもあります。
引っ越し業者に依頼する場合には、数社相見積もりを取り、より安い引っ越し業者に依頼することで引っ越しの費用をカットできます。
仮住まいにかかる費用
仮住まいの敷金・礼金は一切かからない物件や仲介手数料を無料にしていたり、0.5ヵ月分しか取らない不動産業者があるため、コストカットが可能です。
ただし、敷金・礼金のかからない物件は古い物件が多く、住みやすい環境かといわれると難しいところがありますが、家の建て替えを1,000万円で行うためには物件の古さには目をつむらざるを得ないといえるでしょう。
また、可能であれば、家の建て替えのときだけ実家に住まわせてもらうことで、仮住まいの費用が一切かからなくなります。
もちろん、荷物を実家にすべて運び込むことはできないため、トランクルームを使用しなければなりません。
ですが、トランクルームのみの使用であれば、6,000～180,000円程度で住むため、随分安く収めることができます。
仮住まいの火災保険料
賃貸物件を借りる場合、必ず必要となるのが火災保険料です。火災保険料は年に1回の支払いが必要であり、1万円程度であることが多いです。
家の建て替えの場合は、半年くらいしか住まないため、日割り計算で半分の5,000円程度は返ってくるでしょう。
また実家に身を寄せる場合には、火災保険料はかかりません。
建て替え工事
家の建て替えで一番費用がかかるのが建て替え工事です。
家の建て替え費用は、「家の建て替え費用は1000万円でできる？」の「家の建て替えの内訳とその費用一覧」の表でもご紹介した通り、建て替えする場合、1坪は30～120万となり、30坪の場合であれば900～3,600万円、40坪の場合であれば1,200～4,800万円、50坪の場合であれば1,500～6,000万円がかかるとされています。
ですが、一般的な費用よりも安く建てる方法として、ローコスト住宅で建てるという方法があります。
ローコスト住宅とは、規格型住宅とも呼ばれ、規格が決まっていることで安価に建てられる住宅のことをいいます。
ローコスト住宅の場合、間取りや外観デザインなどが決まっていることや材料が同じであること、人件費や宣伝費が最低限で済むため、1,000万円以内で建てることが可能です。
ローコスト住宅はオプションをつけることができますが、オプションをつけると費用がかさんでしまうため、1,000万円で家の建て替えをする場合にはオプションをつけずに、規格内で建てるのが好ましいでしょう。
費用1000万円で可能な家の建て替え事例
費用1,000万円で家の建て替えができることは、「1,000万円でできる家の建て替えの内訳はと費用」について前述した通りです。
費用1,000万円で可能な家の建て替えには、さまざまなケースがあります。ここでは、費用1,000万円で可能な家の建て替え事例についてご紹介いたします。
以下は費用1,000万円で可能な家の建て替え事例です。
- 一戸建て（2階建て）
- 一戸建て（平屋）
- 木造住宅
- ツーバイフォー（2×4）工法住宅
- 軽量鉄骨プレハブ工法住宅
- 設備のグレードを下げた住宅
それでは、費用1,000万円で可能な家の建て替え事例をそれぞれ詳しく見ていきましょう。
一戸建て（2階建て）
ローコスト住宅として一般的な一戸建て（2階建て）は、建て替えを1,000万円で行うにはぴったりです。
ただし、オプションをつけてしまうと、費用がかさんでしまうため、オプションはつけずに、ローコスト住宅の規格内で建てるのがよいでしょう。
また、元々ある設備の中でも不要なものがあれば、カットできるかを確認することも大切です。
不要な設備をカットすることで、より安価にローコスト住宅を建てられたり、必要な設備のグレードをアップしたりすることができます。
一戸建て（平屋）
一戸建て（平屋）は、広い敷地面積が必要となりますが、それは広い一戸建て（平屋）を建てる場合です。
広くない敷地面積であっても、一戸建て（平屋）は建てられます。ローコスト住宅として、一戸建て（平屋）を建てる場合には、LDKや1DKが適切であるといえるでしょう。
木造住宅
木造住宅にすることで、鉄骨造や鉄筋コンクリート造・鉄骨鉄筋コンクリート造に比べて、1坪あたりの建設工事費が抑えられます。
ツーバイフォー（2×4）工法住宅
ツーバイフォー（2×4）工法住宅とは、2インチ×4インチの木材を使用して建てられる住宅のことをいいます。
ただし、部分ごとに2インチ×6インチや2インチ×10インチの木材を用います。
高度な技術が必要ではありませんし、木造で建てられるため、ローコスト住宅と同様にコストを抑えられるといったメリットがあります。
ツーバイフォー（2×4）工法住宅は安い場合だと、800万円程度が相場です。
軽量鉄骨プレハブ工法住宅
軽量鉄骨プレハブ工法住宅は、工場で材料を製造したあと、建物を建てる場所で組み立てだけを行う住宅のことをいいます。
軽量鉄骨プレハブ工法は、ローコスト住宅などと同様に規格内でつくられるため安価にできるといった特徴があります。
また、組み立ても簡単であるため、人件費を抑えられますし、同じ建材を使用するため、材料費も抑えられるため、より安くつくることが可能です。
ただし、ローコスト住宅や木造住宅と比較すると、坪単価が高いため、敷地面積が狭い場合にのみ向いている方法であるといえるでしょう。
設備のグレードを下げた住宅
トイレやキッチン、バスなどの設備にはさまざまなグレードがあります。
グレードを上げればそれだけ費用がかさんでしまうため、設備のグレードを下げることでコストカットをし、1,000万円で建て替えができるようにする方法があります。
設備のグレードを下げるということは、不便が出たり、思うような生活ができなかったりすることがあるため、すべての設備のグレードを下げるよりは、生活に問題のない設備のグレードを可能なところまで下げるという方法が現実的であるといえるでしょう。
1000万円でできる？家を壊して（解体）建て替えるための費用
解体費用は、建物を解体することでかかる費用です。
まずは解体の流れを見ていきましょう。
- 解体の見積もりを取る
- 解体の契約をする
- 解体の準備をする
- 解体工事をする
- 廃材処理と整地をする
解体費用には、これらの流れがすべて含まれています。
また、解体工事は、建物がどのような形態で建てられているかによって、解体工事の費用が違います。
建物の形態と解体工事の費用は以下の通りです。
| 建物の形態 | 解体工事の費用（1坪あたり） |
| 木造 | 3～5万円 |
| 鉄骨造 | 4～6万円 |
| 鉄筋コンクリート造・鉄骨鉄筋コンクリート造 | 6～8万円 |
解体費用をできるだけ安く抑えることで、建て替え工事に使える費用が上乗せできます。解体工事を依頼するときには、必ず数社から見積もりを取って、なるべく安く解体工事ができるようにしましょう。
費用1000万円で可能な家の建て替え まとめ
家の建て替えは、一般的にはとてもお金がかかるため、建て替え自体を躊躇してしまうこともあるのが現実です。
ですが、さまざまな理由から家の建て替えが必要で検討しているわけなので、いかに安く建てられるかを考えて実行するかに注目することが大切です。
家を建て替えるときには、さまざまな項目をコストカットして、費用1,000万円以内で解体工事から建て替え工事までを行える方法があります。
この記事では、家の建て替えは1,000万円でできるかを検討し、どのような建て方であれば、1,000万円で家の建て替えができるかについて、事例も含めて詳しくご紹介いたしました。
家を建て替えるときには、コストカットできる項目を確認し、より安く自分の希望通りの家の建て替えをできるようにしましょう。
