【家を建てる費用】いくら必要？相場や予算目安、ローンについて

「家を建てる費用はいくらくらだろうか」

「家づくりの予算はどのくらいが目安だろうか」

「家づくりのためのローンはどのような条件があるのだろうか」

はじめてのマイホームを得る際には、お金に関する疑問が多くあるのが普通です。

家づくりの経験がないと、費用が不安になるのも仕方ありません。

今回は、家づくりの相場や予算の目安・ローンについて解説します。

すでに土地を持っている場合と持っていない場合の考え方についても触れるので、ぜひ参考にしてください。

家を建てる費用はいくら必要？

家を建てる費用はいくら必要でしょうか。

家づくりを検討するときに、最初に押さえておきたいポイントです。

費用を考える際には、つくりたい家の種類や地域性・費用の内訳を考える必要があるでしょう。

この章では、統計調査から家づくりの概要と費用の内訳について解説します。

住宅金融支援機構のフラット35利用者調査によると、家づくりには次の種類があります。

注文住宅
土地付注文住宅
建売住宅
マンション
中古戸建
中古マンション

家を建てる際に参考になるのは、注文住宅と土地付注文住宅についての調査です。

前述の調査結果によると、家を建てる費用は全国平均で次のようになっています。

種類	所要額（万円）
注文住宅	3,572
土地付注文住宅	4,455
建売住宅	3,605
マンション	4,528
中古戸建	2,614
中古マンション	3,026

また、家づくりの費用は、建物の建設費用や土地取得費・諸費用に分けられます。

それぞれの費用明細は次のとおりです。

費用	明細
建物建設費	・建物本体工事費・付帯工事（別途工事）費
土地取得費	・不動産会社への仲介手数料・印紙代・登記にかかる登録免許税・司法書士の報酬・不動産取得税・固定資産税・都市計画税・ローンにかかる手数料・利息・消費税
諸費用	・ハウスメーカーや工務店との契約にかかる費用・不動産取得・住宅ローンにかかる印紙税など・ローンに関する費用・火災保険・地震保険・団体信用生命保険料・地鎮祭や上棟式・家具や家電の購入費用・引っ越し代

なお、注文住宅を建てる土地を持っている場合は、当然ながら土地取得費は不要です。

家を建てる費用の相場は？

家を建てる費用の相場は、建設用の土地がある場合とない場合で変わります。

土地を取得して家を建てる場合と土地を取得不要で家だけを建てる場合では、全体の費用総額が異なるだけではなく、建物の建設にかける余裕も違うでしょう。

ここでは、それぞれの相場について住宅金融支援機構のフラット35利用者調査に基づいて解説します。

土地を取得して家を建てる場合

家を建てる土地を持っていない場合は、新たに土地を取得する必要があります。

2021年度のフラット35利用者調査によると、平均額は次のとおりです。

	全国	首都圏	近畿圏	東海圏	その他地域
建設費	3,010.6	2,911.7	2,965.4	3,104.9	3,068.1
土地取得費	1,444.6	2,220.9	1,693.1	1,274.3	912.3

（単位：万円）

建物の建設費と土地の取得費を加えた費用は、合計で約4,455万円（全国平均）となっています。

この内訳は、建設費が3,010.6万円、土地代が1,444.6万円です。

地域別では、首都圏の土地取得が突出して高くなっているのがわかるでしょう。

土地なしで家だけを建てる場合

すでに家を建てる土地を持っている場合は、新たに土地を購入する必要がないため、資金を建設費に集中できる余裕があります。

2021年度のフラット35利用者調査からも、土地付きの場合よりも建物単独の方が建設費に資金を充てているのが特徴です。

地域別による平均額は次のとおりです。

	全国	首都圏	近畿圏	東海圏	その他地域
建設費	3,569.7	3,896.0	3,775.7	3,650.4	3,368.7

（単位：万円）

土地なしの注文住宅を建てる費用は合計で3,569.7万円（全国平均）です。

建物の建設費は、土地購入費ほど地域格差がありません。

首都圏とそれ以外の地域でも、土地購入費ほどの差がないことがわかります。

家を建てる費用と予算目安

注文住宅を建てる際には、目安となる予算を決める必要があります。

予算目安を決めるには、次の3ステップで進めていくことが大切です。

用意できる自己資金を確認する
借入可能な住宅ローン金額を調べる
自己資金と住宅ローンで土地代と建設費用の予算をたてる

次からは、世帯の年収と予算の目安について見ていきましょう。

土地を取得して家を建てる場合

土地を取得して家を建てる場合の費用は、どの地域でも年収の7.5倍程度となっています。

2021年度のフラット35利用者調査によると、費用と融資金などの平均額は次のとおりです。

	全国	首都圏	近畿圏	東海圏	その他地域
世帯年収	639.3	709.4	638.6	621.6	601.3
年収倍率	7.5	7.8	7.8	7.6	7.2
建設費	3,010.6	2,911.7	2,965.4	3,104.9	3,068.1
土地取得費	1,444.6	2,220.9	1,693.1	1,274.3	912.3
融資金	3,840.6	4,372.1	3,999.1	3,793.5	3,465.1
手持金（頭金）	412.3	508.7	429.6	378.1	354.6

（単位：万円）

全国平均では、約3,841万円の融資金に対して、約412万円の自己資金を頭金にしています。

土地なしで家だけを建てる場合

土地が不要で家だけを建てる場合の、年収倍率は6.8倍前後です。

2021年度のフラット35利用者調査による、平均額は次のとおりとなっています。

	全国	首都圏	近畿圏	東海圏	その他地域
世帯年収	6021.7	6337.6	6529.2	6199.3	5751.8
年収倍率	6.8	6.9	7.1	6.8	6.6
建設費	3,569.7	3,896.0	3,775.7	3,650.4	3,368.7
融資金	2,874.4	3,042.1	3,001.8	2,966.3	2,755.8
手持金（頭金）	596.6	737.5	676.6	581.1	522.2

（単位：万円）

全国平均では、約2,874万円の融資金に対して、約597万円の自己資金を頭金にしていることがわかります。

家を建てる費用とローンについて

家を建てる資金は、頭金のほかに住宅ローンを利用することが多いです。

住宅ローンは、金融機関独自のローン商品と住宅金融支援機構と金融機関が提携して行うフラット35など、さまざまなものがあります。

いずれの住宅ローンも、借入条件の概要は次のとおりです。

申し込み年齢	20歳以上70歳未満
完済時の年齢	80歳未満
返済期間	10年以上35年以下
貸出金利	・固定金利・変動金利・固定金利特約型（一定時期のみ固定金利）
保証人等	・必要の場合あり（金融機関の場合）・団体信用生命保険（金融機関の場合加入必要）（フラット35は上記いずれも不要）

各金融機関の商品によって条件が異なる場合があるので、必ず確認してください。

住宅ローンの完済時期は、条件によって定年後となる場合があります。

会社員が借入をする場合には、定年後も返済できるように資金の準備が必要です。

たとえば、35歳で借り入れて、35年の返済期間を設定すると完済年齢は70歳以降となります。

住宅ローンを無理なく返済するためには、次の点も考慮しましょう。

完済時の年齢
子どもの教育資金の返済
老後の生活資金の蓄え

金利タイプや返済期間なども注意して、返済しやすいローン商品を選ぶ必要があります。

【家を建てる費用】まとめ

今回は、家を建てる際にいくら必要か、相場や予算目安・ローンについて解説しました。

家を建てる費用は、全国平均で次のようになっています。

種類	所要額（万円）	融資額（万円）
注文住宅	3,572	2,874
土地付注文住宅	4,455	3,841
建売住宅	3,605	3,121
マンション	4,528	3,562
中古戸建	2,614	2,256
中古マンション	3,026	2,474